MSオートスタンプではShachihata TATのインクが使用可能です。
金属・プラスチック・布・皮合皮・ガラス・ゴムなどにタートインキなら強く着いてしっかり捺印できます。
非吸収面にもしっかり、キレイに印影が残せます。優れた強着性を実現した特殊なインキを使用し、
非吸収タイプの 素材へのなつ印を可能にしました。タイヤメーカーでの商品区分・電子部品メーカー
での社名・物 流センターでの商品確認、 自動車部品メーカーでの検品作業、細密機械メーカーでの
商品検査など様々な用途でご利用が可能です。ＭＳオートスタンプのインクとしてもご使用いただけます。
タートインクは３タイプご用意！素材が違えばインキの吸収率も違い、にじんだり、かすんだりする場合も
ございますがタートインクでは、よりきれいな印影が残せるよに素材・対象物にあわせて選べる
３タイプのインキをご用意しています。 |
| ① 多目的用【油性顔料】金属・プラスチック・ガラス・陶器・布・皮合皮・木材等に適したオールラウンドタイプ |
| ② 金属用 【油性染料】 アルミニウム・鉄・ステンレス・真鍮・メッキ製品等の金属及びガラス製品 |
| ③ プラスチック用【油性染料】硬質塩ビ・アクリル・ポリエステル・ナイロン・ゴム等のプラスチック製品 |
| ④ タートインキ溶剤 ゴム印の洗浄やインクパッドの洗浄と硬化防止に使用いたします |
| 種類 |
乾燥時間 |
品 番 |
インキ色 |
用 途 |
| 油性顔料系 |
多目的用 |
3～5分 |
STGA-1・3
XQTR-20-GA |
|
金属・プラスチック
ガラス・陶器・布
皮合皮・木材 など |
| 1分30秒～2分 |
 |
| 速乾性多目的用 |
1分30秒～2分 |
STSGA-1・3
XQTR-20-SGA |
 |
| 40秒～50秒 |
|
| 油性染料系 |
金属用 |
11～13分 |
STMA-1N・3N
XQTR-20-MN |
 |
金属・ガラス
陶器など |
| 速乾性金属用 |
2分～3分 |
STSMA-1N・3N
XQTR-20-SMNA-K |
| プラスチック用 |
4分～6分 |
STPA-1N・3N
XQTR-20-PN |
|
プラスチック成形品
フィルム・ゴムなど |
| 速乾性ﾌプラスチック用 |
30秒～１1分 |
STSPA-1N・3N
XQTR-20-SPA-K |
|
※ なつ印対象物の表面状態、使用条件により性能が異なる場合がございます。
※ 白インキは、吸収する布や紙へのなつ印には不向きでございます。
※ 印影乾燥時間は、温度20°Ｃ±1 湿度65％±5の条件での評価です。 |
|
| タート（TAT）【旧商品名・不滅インキ】について |
皮合皮や木材などの吸収面だけでなく、金属やプラスチック等の非吸収面にもなつ印でき、
品番表示、製品ロット表示、サイズ表示、検印など様々な用途にご利用いただけます。
タート（TAT）は、大きく分けて既製品と受注生産品［スペシャルタイプ］の2種類があります。
既製品のタート（TAT）で、ほとんどの素材になつ印が可能で、価格、納期、発注数量の点
でも入手しやすくお薦めです。一部の材質や二次加工処理がある場合は、
受注生産品の［スペシャルタイプ］を用途に合わせてお選びください。 |
|
| 1.輸出貿易管理令の規制 安全データシート SDS |
| シヤチハタの全てのTAT商品（インキ）には輸出貿易管理令にて規制される物質は意図して使用しておりません。 |
| 安全データシート (ＳＤＳ) 旧MSDS の発行をいたします。( 当店にてお買い上げ頂きました商品のみ ) |
|
| 2.オゾン層保護法とフロン・エンタ溶剤の規則 |
シヤチハタ商品に関しては、インキなどの材料はもちろん、工程での使用も、
オゾン層を破壊物質としての規制をうける物質は意図して使用しておりません。 |
|
| 3.ELV指令 |
シヤチハタでは重金属である「鉛」「水銀」「カドミウム」「六価クロム」などは全てのTAT商品「インキ」に
意図して使用しておりません。
※ＥＬＶ指令(イーエルヴィしれい、欧州)使用済自動車のリサイクル及び有害化学物質「鉛、水銀、カドミウム、六価クロム」
の使用制限についての規制のことをいいます。 |
|
| 4.RaHs指令 |
シヤチハタでは重金属である「鉛」「水銀」「カドミウム」「六価クロム」など、およびPBB「ポリモビフェニール」
PBDE「ポリブロモジフェニルエーテル」などは全てのTAT商品（インキ）に意図して使用しておりません。
※RoHS指令 「ローズしれい、欧州」電気電子部品に含まれる特定有害物質の使用制限指令のことをいいます。
電気機器の新製品への鉛、水銀、カドミウム、六価クロムの重金属と、
使用禁止の臭化物難燃剤「ポリ臭化ビフェニール、ポリ臭化ジフェニルエーテル」の使用を
2006年7月1日までに原則として非含有とすることを目的としています。 |
